コラム・セミナー

借金800万から逆転FIREした私のポートフォリオ戦略

#投資のあれこれ

こんにちは。KAZZNでございます。

2026年前半の相場は、日経平均が新高値を更新してから、地政学リスクで毎週のようにブラックマンデー、そこからの急回復など、目まぐるしく変化する中で投資を継続されて、皆さま本当にお疲れ様でございます。

ボラティリティが高い近年の株式市場において、自分なりに相場を生き抜いてきた経験や、投資遍歴などをお伝えできましたら幸いでございます。

借金800万円から逆転FIREを実現するまで
高配当株と成長株に投資している理由
現在のポートフォリオ全体の設計思想
高配当株・優待株
成長株
不動産型資産（オルタナ）
待機資金
資産形成に取り組んでいる個人投資家の方へ

借金800万円から逆転FIREを実現するまで

突然ですが、僕の人生の中で最悪の経験は、「高校時代の親友に騙されて借金800万円を抱えた」ことです。詐欺の代表例としてよく耳にする「ポンジスキーム」というものでした。

年末になると毎年のように年越しを一緒に過ごしてきた、親友と呼べる間柄だったこともあり、すっかり騙されてしまった次第です。（その後友人とは疎遠になってしまいました）

詳細は割愛しますが、この件から学べたことは、たとえ親友や両親からの話（案件）でも、正規の金融商品ではないものにお金を投じてはならないこと。それが周りと良好な関係を保ちつつ、お金を守る最良の策なのです。

詐欺に遭い、人生最大の試練に出くわした自分に残された選択肢はふたつ。借り入れした800万円を返すか、自己破産をするか。

考えた末に前者を選び、昼は会社員として働きながら、夜と土日祝はピザ配達のアルバイトをして、家賃や光熱費などの必要な出費以外は、極限まで切り詰めて借金を返済していきました。

4年ほどで借金の返済が終わると、次はお金を貯めたいと思うようになりました。仕事とアルバイトのルーティンを継続していたある時に、YouTubeで高配当株の動画を見たことをきっかけに、高配当株なら買って放っておくだけでお金を増やせそうだと思い、すぐに証券口座を開設。

幸か不幸か、借金を背負ったことで節約体質になっていたこともあり、最低限の生活費以外のお金はすべて証券口座に投入して、高配当株を買ったのが僕の投資人生の始まりです。

「働いて節約→入金→高配当株を買う→配当を再投資」という、ルーティンを回すことに加えて、本・YouTube・X（SNS）などで勉強しながら、高配当株や個別株のクセを研究し、売買益を狙うようになっていきました。

「高配当株で配当と売買益を狙う」スタイルになってからも、売買益と配当はすべて再投資。この生活を6年弱ほど継続した結果、資産は1億円に至っていないものの、準富裕層を超えていたことや、運が良いことに投資成績がマイナスになった年はなかったので、思い切ってFIREし、専業投資家になることを決めました。

高配当株と成長株に投資している理由

高配当株の界隈にとって、直近の3年間（2023年から2025年）は「あまり負けようが無い地合い」でした。

その理由は、東証が2023年3月にプライム市場・スタンダード市場の上場会社に対して「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応*」を要請したことです。

これにより、「企業が構造改革をして利益率を上げる・また高収益事業へシフトする→業績向上→株主還元の強化→海外投資家さんから買われる→日本の個人投資家さんも追随で買う→株価上昇」というサイクルが回ったと感じています。

この3年間に暴落のタイミングは何度かありましたが、損切りさえしなければ、次第に地合いが回復してさらに株価が上がるという相場でした。

ところが2025年の後半になると、高配当株と呼ばれていた銘柄の多くは配当利回りが2%台まで低下し、PBR**1倍超えが当たり前という環境にまで変化していきました。

3年間の高配当株バブルの中で、SNS上では個人投資家さんが億り人になるケースが続出するのを見て、自分もそれなりには稼いでいましたが、利益から生活費を捻出していることを考慮しても、短期売買の技術はまだまだだなと痛感しました。

高配当株が一通り買われ尽くした市場で生き残るためには変化するしかないと考え、いろいろな手法を模索した結果辿り着いたのが成長株の中長期投資です。

高配当株は、直近の3年で株価が上昇し、配当利回りも低下したことで、以前ほどの上値余地は狙いにくくなった印象です。一方で、時代はインフレ期を迎えていることもあり、これからも緩やかに株価が上昇するのではと予想しています。

そのため配当投資の部分は変えずに運用し、短期売買に充てていたリソースを成長株の中長期投資に割り当て、上値余地を狙いやすい体制にしました。

*東京証券取引所が2023年3月31日に公表した、プライム市場およびスタンダード市場の全上場会社を対象とする要請。資本収益性や市場評価に関する現状分析、改善方針・取組みの開示・実行を求めるもの。

**株価純資産倍率。株価が1株あたり純資産の何倍かを示す指標。

現在のポートフォリオ全体の設計思想

僕の現在のポートフォリオの、各資産の比重と役割は以下の通りです。

高配当株・優待株

比重：40%

役割：配当を生活資金、または株の買い付けに充てる。株主優待で生活費を節約する。

高配当株：配当利回り4%～5%を目指し、構造改革や堅実な設備投資を行い、業績とROE*を上げながら、株主還元を強化する流れにある銘柄を中心に選定。

優待株：配当+優待の総合利回り4%～5%を目指し、食品・QUOカード・靴・シャンプー・自分の生活圏で使用できる優待など、生活費を圧縮できて、万が一優待改悪や廃止などがあっても、配当があることで株価の回復を待てる銘柄。

成長株

比重：50%

役割：キャピタルゲインによる資産増加。一部を出金して待機資金や不動産型資産の買付にまわす。

米国を中心とした、AIデータセンターへの大型投資による恩恵があり、業績向上が見込まれる日本の半導体サプライチェーン株などが中心。

直近の地政学リスクで、過度に売られてPER**が低くなったものの、今後の業績は堅実であろう、化学セクターやゴムセクター銘柄など。

不動産型資産（オルタナ）

比重：待機資金との兼ね合いを見ながら流動的に形成

役割：自分で管理をせずに不動産からのインカムゲインを得る。上場株式と異なり日々の値動きに左右されにくい資産でポートフォリオ全体の強度を上げる。

待機資金

比重：不動産型資産との兼ね合いを見ながら流動的に形成

役割：暴落が起きたときに、保有株を売却せずに数年暮らせるための生活資金。

僕の以前のポートフォリオは、高配当株のみで形成されていて、その中で業績が良く上値余地があると思う、5～6銘柄に大きく投資をしつつ、高配当株や優待株を4～50銘柄ほど保有して配当や優待をもらうというものでした。

高配当株や優待株しか保有していないため、比較的保守的なポートフォリオで、かつ直近の3年は高配当株に追い風が吹いた相場でしたが、「高配当株ボーナス」の上値余地が少なくなったと感じたことで、成長株を取り入れました。

また、アメリカ大統領にトランプ氏が再任されたことで、株式相場のボラティリティがさらに上がったため、管理不要な不動産型資産（オルタナ）を取り入れ、堅固かつ安定的なインカムゲインを得られるようにしました。

*自己資本利益率。企業が自己資本をどれだけ効率的に利益化しているかを示す指標。

**株価収益率。株価が1株あたり当期純利益の何倍かを示す指標。

資産形成に取り組んでいる個人投資家の方へ

個人投資家の皆さま、拙い文章にも関わらずここまでお読みくださり感謝申し上げます。

資産形成は、一人ひとりの方が今置かれている環境や状況によって、目的（ゴール）が十人十色です。このコラムをお読みいただいている皆さまは、おそらく資産形成にとても前向きな方が多いと思います。

自分の投資活動において、プライオリティ（優先度）が高いものは何か。ここを突き詰めると「自分の投資の最適解」に辿り着きやすい。それが、僕が実際に投資をしながら感じたことです。

僕の場合は「借金返済→お金を効率的に増やしたい→投資だけで成り立たせたい→億り人に辿り着きたい」という変遷をたどっています。

自分の状況を整理して、優先度が高い目的を明確にすると、次に取るべき行動がみえてくるので、投資で行き詰まったときは「今の自分にとって一番優先したいことは何か」を考えてみてください。

大きく儲けなくとも、なりたい自分に向かって努力するだけで100点満点ですので、ぜひ楽しくマイペースに資産形成を進めていってくださいませ。

【ご留意事項】

・本記事は、寄稿者個人の投資経験および見解にもとづくものであり、三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社の見解を示すものではありません。

・本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄・金融商品・投資手法の推奨や、

売買の勧誘を目的とするものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。

・本記事に記載の市況・数値・各種データは、執筆時点（2026年5月）の情報にもとづくものであり、将来の市況・運用成果を保証するものではありません。

・記載の運用実績は寄稿者個人のものであり、同様の成果が得られることを保証するものではありません。

・ALTERNA（オルタナ）は、不動産等を裏付けとする受益証券発行信託受益権を電子的に発行・取引するサービスです。元本が保証されているものではありません。想定利回りは税引前・年率の数値であり、確定利回りを示すものではなく、運用状況により変動・毀損する可能性があります。詳細は各商品ページの契約締結前交付書面等を必ずご確認ください。