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ボーナスの使い方、1,463人に聞いてみました——夏のボーナスのリアルな配分
夏のボーナスの時期になると、毎年いくつもの調査が公表されます。「今年の使い道、1位は何か」という見出しが並ぶ季節です。
ただ、その「1位」は調査によって少しずつ違います。Ponta消費意識調査（※1）では、「貯金・預金」が32.4%で12年連続の1位。一方、dodaが20〜50代の社会人15,000人に聞いた最新版（※2）では、「旅行・レジャー」が41.1%でトップでした。同じ「ボーナスの使い道」でも、聞く相手によって主役が変わります。
今回、ALTERNA（オルタナ）登録者1,463名に、2026年夏のボーナスの使い道を聞きました（調査期間：2026年6月5日〜14日／集計基準日：6月14日）。
回答者はオルタナ口座保有者が88.9%、投資歴10年以上が55.5%と、投資への関心が高い層が中心です。世の中の一般調査とはまた違う、もうひとつの配分の姿が見えてきました。
この夏のボーナス、最も多い配分先は「投資」
「最も大きな割合を占める使い道」を聞くと、投資が39.8%でトップ、次いで預貯金が24.9%でした（n=953、使途回答者ベース）。
「使い道として当てはまるもの」を複数回答で聞くと、投資69.8%、預貯金55.1%。どちらも過半数を超えました。投資に向ける人が多数派でありつつ、預貯金も主要な配分先として根強く並存する構図です。
投資の振り分け先を細かく見ると、国内株式55.1%、投資信託・ETF・REIT 51.3%、外国株式22.6%（複数回答、n=995）。
次いでデジタル証券16.9%、債券15.6%、金・コモディティ8.8%、クラウドファンディング8.0%、不動産（現物）4.9%と続きます。株式と投信を中心に、複数の資産に少しずつ振り分けるかたちが多数派でした。
「ボーナスの使い方で最も重視すること」では、「将来のために資産を増やしたい（投資も活用）」が37.0%、「将来のために預貯金を増やしたい（安全重視）」が8.5%（n=1,463）。
投資寄りの志向のほうが多い結果でしたが、安全重視の声も一定みられます。投資（資産を増やす）と預貯金（手元資金の安全を確保する）を「どちらか一方」ではなく組み合わせて使う姿勢が、回答全体の温度感に近いといえます。
5年前と比べて変わったこと、変わらないこと
「ボーナスの使い方は5年前と比べて変わったか」を聞くと、「やや変わった」「大きく変わった」を合わせて36.2%（n=1,463）。
5年前から継続してボーナスを受け取っている層（n=998）に絞ると53.1%にのぼり、長く受け取ってきた人のおよそ半数が、何らかの変化を感じています。
「5年前と比べて特に増えた使い道」を聞くと、回答者全体では投資が60.8%で最多、続いて預貯金21.1%でした（複数回答、n=1,094）。
投資の伸びが目立つ一方、預貯金も一定の伸びを示しています。配分の主役が入れ替わったというより、複数の選択肢にゆるやかに広がったと表現するほうが、実態に近いかもしれません。
変化の度合いをさらに細かく見ると、牽引しているのは投資歴1〜5年の層です。大きく変わった」と答えた割合は約35%で、投資歴10年以上の21.2%を上回りました（5年前から継続受給している層ベース）。
この5年のあいだに、NISA口座は段階的に普及し、2024年の新NISA開始によって投資金額もさらに拡大しています（※3）。投資のすそ野が広がってきた時期と重なっています。
Ponta消費意識調査でも「貯金・預金」の比率は4年連続で過去最低を更新しており（※1）、配分の選択肢が広がる動きは、世の中全体にも見られます。
ただ、生活防衛資金の確保、急な出費への備え、住宅頭金や教育費の積み立てなど、預貯金にしかできない役割は多く存在します。
実際、本調査でも預貯金は2割超の人が「最大の使い道」に挙げ続けています。配分の選択肢が増えた一方で、預貯金の役割そのものは依然として大きい、という見方が公平でしょう。
データから見える3つのパターン
属性別に切り分けてみると、3つのパターンが浮かびあがります。
① 資産が増えるほど、投資配分も上がる
ボーナスの投資配分（平均値）を金融資産帯別に並べると、資産規模が上がるにつれて階段状に上がっていく関係が見られます。500万円未満では2割程度にとどまる一方、5,000万円を超えるあたりから4割を上回り、3億円以上では6割近くに達します。
ただ、これを「資産が多い人は投資配分が高い」だけと読むのは早計でしょう。
資産5,000万円未満の層は、ボーナスをローン返済（複数回答14.6%）、教育費の積み立て（8.0%）、預貯金（最大の使い道28.8%）に振り分ける割合が高くなります。
ボーナスの役割が、ライフステージによって違うことが、配分の差として表れていると考えられます。
② シニアも「攻め」を続けている
「50代以上は守り、若年は攻め」のイメージは、本調査では当てはまりませんでした。20〜40代の投資配分は平均38.1%、50代以上は31.3%。差はありつつも、シニアも3割以上を投資へ向けています。
預貯金配分はほぼ同水準（20〜40代27.6%、50代以上27.7%）で、現金比率の差も大きくありません。
「自分のための贅沢」に使う率も若年とほぼ同水準（20〜40代39.3%、50代以上35.7%）。シニアが現金を抱え込んで動かさない、という像とは異なる姿でした。
③ 投資先の中身は世代で違う
投資先（複数回答）を世代別に比べると、若年層は外国株式（29.0%対20.7%）、投資信託（58.4%対49.1%）、国内株式（62.3%対52.9%）でいずれも10ポイント前後高くなりました。一方、債券は両世代でほぼ同水準（14.3%対16.0%）です。
グローバル・成長志向のうかがえる若年層と、安定収益にも目を向けるシニアという棲み分けがゆるやかに見えます。なお、暗号資産は両世代とも約3%にとどまり、過度にリスクを取る像とは一致しません。
自由記述に見る、賢かった選択と後悔した使い方
自由記述から、いくつか抜き出しました（一部、表現を整えた箇所があります）。
【賢かった選択】
「定年前は銀行に預けることしかしていなかった。定年後に株式投資、投資信託に振り分けて、最近は不動産クラウドファンディングが主、国債など安定資産運用に心がけている」（60代男性／投資歴10年以上）
「8年前に、ヨーロッパのアンティークコインを買った。今年売却したら、3〜4倍の値段で買い取りしてもらえた」（60代男性／投資歴10年以上）
「子育て最前線の頃は、夏の賞与の30%程度を家族旅行に使っていた。これはこれで非常に良かった」（60代男性／投資歴10年以上）
「お掃除ロボットを購入した。妻の家事負担が格段に減り、感謝された」（50代男性／投資歴3〜5年未満）
「自分が支援しているボランティア活動への投資」（60代女性／投資歴10年以上）
【後悔した使い方】
「業績賞与が多く出た年に、あまり考えずに無計画に使ってしまい、結局何に使ったかよく覚えていない」（50代女性／投資歴1〜3年未満）
「欲張って、ハイリスクハイリターンの投資をしてしまった。FXにハマった」（50代男性／投資歴5〜10年未満）
「自己投資のため資格試験の通信講座に申し込んだが、結局あまり勉強しなかった。資格も取らなかった」（50代男性／投資歴10年以上）
「好きな自転車をまた買ってしまい、片方は乗らなく放置して邪魔になっている」（50代男性／投資歴10年以上）
「高い食材をたくさん買ったが、結局調理せず腐らせてしまった」（30代男性／投資歴3〜5年未満）
「賢かった」と語られていたのは、投資で増やせたケースだけではありません。家族との時間に使った、長年欲しかった生活道具に振り向けた、思いがけずコレクションが値上がりした、社会貢献に振り向けた、といった消費・趣味・寄付寄りの選択も多く含まれていました。
一方、後悔として挙げられたのは、「使い道を決めずに使い切ってしまった」「単一の高リスク商品に集中した」「勢いで申し込んだが続かなかった」など。配分の中身そのものよりも、自分にとって意味のある使い方だったかが、振り返りの基準になっているように見えます。
おわりに｜配分を見直すきっかけに
ボーナスの使い方に、唯一の正解はありません。家族構成、ライフステージ、金利環境、投資経験によって、最適な配分は人それぞれ変わります。
今回の調査からは、投資が最大の使い道に選ばれる一方で、預貯金も主要な配分先として並存し、5年前と比べて配分の選択肢が広がってきた様子がうかがえました。
夏のボーナスのタイミングは、自分の配分を一度見直すきっかけにもなります。
「オルタナボーナスジャンボ2026夏」開催中（7月30日まで）
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期間中に10万円以上入金すると抽選への参加口数が付与され、最高10万円や案件が確実に当選する特別優先券などが当たります。さらに、新規口座開設の方は現金（1等～3等）の抽選で応募口数が2倍に。
配分の一部を、これまでと違う行き先に置いてみる選択肢として、ぜひ一度ご検討ください。
【出典】
※1：「第62回 Ponta消費意識調査」株式会社ロイヤリティ マーケティング （2025年6月発表／全国20〜60代以上3,000名／『Pontaリサーチ』調べ）
※2：「ボーナスの使い道ランキング【最新版】」doda（パーソルキャリア株式会社、 2025年11月公開／20〜50代の社会人15,000人）
※3：「NISA口座の利用状況調査（2025年12月末時点）」金融庁
※1・※2は対象者・設問・集計方法が本調査と異なるため、 単純比較ではなく傾向の対比としてご覧ください。
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執筆者
オルタナ編集部
三井物産デジタル・アセットマネジメント
三井物産グループが提供する資産運用サービス「オルタナ（ALTERNA）」を運営中。オルタナや資産運用に関するコラムを発信しています。
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