現在運用中の案件
※これらの案件は、既に募集が終了したもの又は当社以外の提携証券会社で取扱を行っているため「ALTERNA」で購入することが現時点ではできません。
オルタナとは?
三井物産グループが始める
新しい資産運用サービス
※当社が運用するファンドの資産総額(クロージング中を含む、2023年2月末現在)
オルタナの4つの特徴
- 1
「オルタナティブ投資」で
あなたの資産を分散
オルタナティブ投資とは、伝統的な投資対象資産である上場株式・債券以外への投資の総称で、不動産・インフラ等の投資対象が含まれています。これらは、上場株式・債券などとは異なるリスク・リターン特性を有しており、ポートフォリオに組み入れることにより運用の効率性の向上、リスク分散効果が期待できます。実際に「リスク分散」の手段として、世界の機関投資家も運用資産の多くをオルタナティブ資産で運用しています。
「オルタナ」は、これまで個人投資家には投資機会が限られていた不動産・インフラ等の資産に対して、小口で投資できる機会をお届けします。
- 2
相場影響を受けにくい
「安定資産」で手堅い投資
「預金よりは利回りが高く、株よりは安定」
安定した賃料収入が期待できる不動産やインフラ資産は、そんなミドルリスク・ミドルリターンの資産です。
価格変動は上場株式などに比べて緩やかで、日々の価格変動に一喜一憂せずに、中長期で安定した資産形成をしたい方にオススメです。
*「安定資産」とは、不動産やインフラなど、ALTERNA(オルタナ)が提供を予定する金融商品の投資対象資産を指し、当資産の持続的な稼働により、中長期での安定的な投資成果の獲得を期待するものです。なお、ALTERNA(オルタナ)が提供する金融商品は元本保証や将来の投資成果を保証するものではありません。
- 3
何に投資しているか分かる
大事なものは「納得感」
複雑な金融商品では、何に投資しているのか、どういう時にリスクがあるのか分かりません。
ALTERNAでは「モノ」と「お金の流れ」の分かりやすさにこだわっています。
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全てがスマホで完結
運用・納税もお任せ
口座開設・資産運用の手続きは全てスマートフォンで完結。
「郵便が受け取れなくて口座開設できなかった」なんてことはありません。
物件の運用、ファンドの管理は全てお任せ。毎月のレポートをお楽しみください。
分配金があった場合も、確定申告などの手続きは不要です。※
※口座開設時に「特定口座(源泉徴収あり)」を選択した場合
「預金」と「オルタナ」の収益の違い
100万円をオルタナで運用すると、5年間で15万円の分配金を受け取れる可能性があります。*1
これは同じ金額を銀行の定期預金として置いておいた場合に比べて、大きな差になります。
*1…分配金利回り年3%で5年間運用した場合の分配金合計額(税引前)
*2…大手銀行の定期預金金利は年利0.002%(税引前、2023年5月現在)
※オルタナが提供する金融商品は元本保証や将来の投資成果を保証するものではありません。
コラム・セミナー
オルタナのご利用の流れ
- 3stepスマホで簡単!いつでもスタート!
- メールアドレスを登録
メールアドレスをご登録頂けると案件に関する情報が受け取れます。LINEで通知を受け取りたい方には公式LINEのお友達登録がオススメです。
- 口座開設のお申込
(最短5分)お手続きは全てオンラインで完結。
スマートフォンと本人確認書類(マイナンバーカード等)をご用意ください。 - 案件へのお申込
口座開設の審査が完了したら※、口座開設後に投資用資金を入金し、お好きなファンドに投資申込して下さい。※最短即日で完了しますが、お申し込みが集中する時期や本人確認書類に不備があった場合等は、手続きが遅れる場合があります。
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よくある質問
- Q.
誰でも口座開設できますか?
A.ALTERNAの口座開設のお申し込み時点で、- ご年齢が18歳以上
- 日本居住者
の個人のお客様が口座開設をお申し込みいただけます。
※口座開設のお申し込み時点で、18歳未満の方、日本非居住者のお客様は口座開設できませんので、あらかじめご了承ください。
※口座開設には所定の審査がございます。また、口座開設のお申込みには以下のものが必要となりますので、あらかじめご準備ください。
- スマートフォンまたはタブレット端末
- 当社指定の本人確認書類(マイナンバー含む)
- 出金先となる銀行口座の情報
法人のお客様でデジタル証券への投資をご希望の方はこちらまでご連絡ください。 - Q.
投資までの流れを教えてください
A. - Q.
ワンルームマンションなどの実物不動産への投資との違いはありますか?
A.オルタナの最低投資金額は、原則10万円〜のため、少額から投資することが可能です。また、オルタナで取り扱う、レジデンス投資商品は、1室ではなく1棟以上の物件を組み入れているため、ワンルーム1室よりも多くの部屋に投資する効果が得られ、結果として空室リスクが分散されることに期待ができると考えています。